Greetingご挨拶

代表取締役社長京本 敬二
「人として何が正しいかで判断する会社」
これが西川ゴムの原点です。
ホームページにおいでいただきありがとうございます。
我々が目指す姿は、法令の遵守により社会から信頼される企業、人や地球環境にやさしい企業経営、堅実にしてまじめなまた自由にして秩序正しい社風、お客様の信頼と満足を得る品質と高い生産性の追求でございます。
当社には旺盛なチャレンジ精神と熱い情熱を持った従業員が大勢います。そして誰でも新しいことに挑戦できる社風があります。環境変化が激しいこの時代こそ、我々が強みとする、自由な発想力と確かな開発力を最大限に発揮できる時だと考えています。
私たちは今、西川ゴム山口のより素晴らしい未来を実現させるため全社一丸となって前進しています。そして世の中のすべての人々が、安心・安全に生活していけること、健康であること、生き生きとした人生を送ること、それらのために必要とされ続ける企業を目指してこれからも努めてまいります。
これからも一層のご指導とご支援を賜りますようお願い申し上げます。
Philosophy企業理念

- 法の遵守と公正な取引を通じて、社会から信頼される企業市民を目指す。
- 環境に優しい製品の提供や省資源化活動等を通じて、地球環境の保全に取り組む。
- 地域の文化・慣習を尊重した事業活動により、社会の発展に貢献する。
- 安全で有用、高品質な製品やサービスを提供することで、顧客の信頼と満足を得る。
- 労使協調を基本に全社員が一丸となり、あらゆる環境変化に柔軟に対応できる
「しなやかで たくましい会社」であり続ける。
About会社概要
| 商号 | 株式会社西川ゴム山口 |
|---|---|
| 設立 | 1991年6月 |
| 資本金 | 2,000万円 |
| 社員数 | 222名(2026年5月現在) |
| 所在地 | 〒752-0927 山口県下関市長府扇町4番地の1 (長府扇町工業団地内) |
| 連絡先 | TEL(083)248-5050 FAX(083)248-5051 |
西川ゴム工業グループについて
西川ゴムグループは、自動車用シール製品を中心に、安定した事業基盤のもと、ゴム・樹脂製品の開発・製造を手がける企業グループです。その中でも私たちは、安定生産と品質維持を担う重要拠点です。大量生産であっても精度を落とさず、安定して供給できる体制を整えている点が評価されています。
グループ全体の「信頼」を実体化する現場として、土台を支える役割を果たしています。

History沿革
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1991年06月
西川ゴム工業株式会社の100%出資の子会社として会社設立。
取締役社長に西川正洋 就任 -
1991年10月
下関市一の宮町にて仮創業開始(九州・山口地区対応の生産拠点として)
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1992年07月
下関市長府扇町4番地の1に新工場完成。同年8月より操業開始
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2005年04月
取締役社長に福山弘二 就任
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2005年07月
下関市長府扇町4番地の1に第2工場完成、操業開始
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2005年12月
第2工場 ゴム押出設備設置、稼働
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2009年05月
取締役社長に中原宏之 就任
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2016年01月
第2工場 樹脂押出設備設置、稼働
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2019年05月
取締役社長に森川隆司 就任
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2024年05月
取締役社長に京本敬二 就任
Community Engagement地域社会への貢献
こども食堂への支援
次世代を担う子どもたちの笑顔を支える。
私たちは、地域の未来を担う子どもたちが、安心して健やかに成長できる環境づくりを大切にしています。
その取り組みの一環として、地元のこども食堂への継続的な支援を行い、食を通じた安心の場づくりに貢献しています。
子どもたちの笑顔は、地域の未来そのものです。
これからも地域の一員として、子どもたちを支える活動に寄り添いながら、あたたかな地域社会の実現に取り組んでまいります。


地域イベントへの協賛
人と人がつながる場を支え、地域の活力を育む。
地域に根差した企業として、私たちは地域スポーツや各種イベントへの協賛を通じて、地域の活性化に取り組んでいます。
こういった行事は、世代を超えて人が集い、交流が生まれる大切な機会であり、そうした地域のにぎわいやつながりを支えることも、企業として果たすべき役割の一つだと考えています。
これからも地域とともに歩みながら、持続的で活力あるまちづくりに貢献してまいります。
地元人材の積極的な採用
地域で働く選択肢を広げ、未来をともにつくる。
私たちは、地域に根差した企業として、
地元人材の積極的な採用に取り組んでいます。
地元で学び、暮らしてきた方々が、地域の中で安心して働き、成長していける環境をつくることは、地域経済の発展にもつながる大切な取り組みです。
一人ひとりが自分らしく力を発揮できる職場づくりを進めながら、地域に雇用を生み出し、次世代へとつながる企業基盤を築いてまいります。

